スバル自動車で不祥事!リコールで株価暴落?無資格検査の原因は?

 

またもや自動車業界の不祥事です。

スバル自動車が30年にもわたって無資格検査を行っていたとのこと。

日産に続き「またか!」ですよねえ・・・スバル、お前もか・・・

スバルは以前からリコール隠しや補助金不正などの不祥事を重ねており、日産の件も相まって“自動車王国ニッポン”の信頼が揺らぎに揺らいでいます。

そこで、今回起こったスバルの不祥事を筆頭に、リコールで懸念される株価暴落、そして無資格検査の原因を調査してまとめてみました。

 

 

スバル自動車が不祥事で大量リコール!

 

スバル自動車で不祥事!リコールで株価暴落?無資格検査の原因は?

 

「スバル、おまえもか!」なーんて声が聞こえて来そうな今回の不祥事。

日産のこともあり、自動車業界の闇を感じずにはいられません。

ご存じの方も多いと思いますが、スバルというのは少し前で言う富士重工業株式会社のこと。

戦前は軍用機や飛行機エンジンの生産・開発を行っていて、2017年4月には自社の自動車ブランドである『スバル(SUBARU)』に商号変更したばかり。

さてさて、今回の不祥事といいますのは、スバル自動車が30年ものあいだ製造した自動車の無資格検査を行っていたという件。

日産の無資格検査問題が公表されて以降、自動車各社が社内調査をしているようですが、そこで発覚したようです。

まさに常態化ですよね。

スバルはこの不祥事で全車種約25万5千台のリコールを決め、その費用は約50億円!

その中には、トヨタのOEM車である人気スポーツカー“86(ハチロク)”も含まれているそうで、自社外に飛び火する格好となってしまいました。

更には自社ブランドの毀損という深刻な問題も同時に抱えることとなり、先行きに不安が募ります。

そんな中、どうしても気になるのが株価。

この無資格検査に端を発したリコールで、スバルの株価にどんな異変が起こるのか。

株式会社の宿命ですが、今や企業は株主の顔色を見るのが常識となってしまいましたモンね。

 

 

スバル自動車で不祥事!リコールで株価暴落?

 

スバル自動車で不祥事!リコールで株価暴落?無資格検査の原因は?

 

普通に考えると、株価への影響は必至。

問題が広まった27日の売買高は、なんと普段の約5倍!

今回の不祥事によるリコールで、多くの投資家がスバル株を売り買いしたことになります。

株式市場は土曜日曜がお休みなので、月曜日の動きにはあらためて注目ですね。

日産の無資格検査&リコール事件の際に株価が下落したこともあり、スバルも避けられないとの声もあります。

いっぽう、規模では日産を下回るため、株価で日産ほどの影響はないとの声があるのも事実で、株主のみなさんも判断に悩んでおられるのかな?

ただ、この手の不祥事で株価がノーダメージというのは考えにくいですし、しかもスバルが過去に行ってきた不正も頭をよぎります。

続報次第では暴落の可能性もあるかもしれませんので、引き続き状況を注視したいところです。

 

 

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スバル自動車で不祥事!無資格検査の原因は?

 

スバル自動車で不祥事!リコールで株価暴落?無資格検査の原因は?

 

スバル自動車で無資格検査が行われていたのは、群馬県太田市にある2工場。

前述のトヨタ86だけでなく、「インプレッサ」「レヴォーグ」「BRZ(トヨタ86のスバル版)」も製造している重要拠点であります。

その原因を調べてみると、やはり日産に共通した点がありますね。

工場内での「別にこれぐらいいいよね!」が常態化していて、悪しき慣習として長年行われてきたことや、日産の不祥事が明るみに出てもそれをやめようとしなかったことなど、ちょっと信じがたい事実が存在しています。

それを管理する体制も機能しておらず、会社上層部もそれを把握できていない・・・まさに日産と同じ(汗)。

ただし、それと同時に現行の完成品検査制度に問題があるのも確かです。

簡単に言うと、完成品検査とは「製造した車が公道でちゃんと走れるか?」をチェックする検査で、車検に近いと考えてもいいでしょう。

なので、国土交通省が定める検査員の資格は「公的な車検場と同じぐらいの技量を持つ検査員に完成品検査をさせる!だから、社内に資格制度をつくって認定された者に検査させろ!」というヤツ。

しかしこれ、まだ自動車の品質が低かった時代に有効だった方法であり、製造技術が飛躍的にUPした現在では完全に形骸化しているんですよね。

この形骸化を認識している現場の人間が、「どーせ今の時代、こんなことやってもやらなくても変わんねーよ」と感じているのが、無資格検査の原因かと。

すなわち、日産やスバルが悪いのは当然として、この形骸化した制度に未だ手をつけようとしない国土交通省が共犯に思えて仕方がありません。

それだけに、メーカーに原因を求めるだけでなく、国の自浄作用こそ必要だと言えるのではないでしょうか。

 

 

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まとめ

 

日産、スバルときて次はどこ?なんて考えたくもなる、今回の不祥事。

自動車メーカーだけでなく、国土交通省の体質が問題の一因を担っていると思われる以上、他メーカーによる続報があっても驚かない今日この頃であります。

 

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